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SCの戦略づくりとリーシングに変革を！ 「SC FORCE」11/1（月）から販売開始！

プレスリリース 2021/10/27

SCの戦略づくりとリーシングに変革を！
「SC FORCE」11/1（月）から販売開始！
～ 全国のSC、16万ショップ（325業種別）の出退店データをBIで活用する、
データをSCの力に変えるクラウドサービス ～

株式会社リゾーム（本社：岡山県岡山市、代表取締役：中山 博光、以下：当社）は、地域の要であるショッピングセンター（以下：SC）の活性化に向け、戦略づくりやリーシングに活かせるソリューションとして、全国のSC、16万ショップ（325業種別）の出退店データをBIで活用しデータをSCの力に変えるクラウドサービス「SC FORCE（エスシーフォース）」を、11月1日（月）より販売開始いたします。

TOP画像_データをSCの力に変える「SC FORCE」.png

製品パンフレットはこちらから▶▶▶　https://bit.ly/3B5zTxe

デモ動画はこちらから▶▶▶https://youtu.be/i9n9mM2VKmk

■「SC FORCE（エスシーフォース）」の特徴

①全国SCの出退店動向を通じて、業界・企業別のトレンドがつかめる　
②地域別・業種別・PM企業別の出退店傾向が把握できる　
③データに基づいたリーシングリストが自動作成できる　
④最新データをBI（Tableau）で自由に絞り込み、可視化できる　　など

SCFORCE_PC画像.png

■「SC FORCE（エスシーフォース）」サービス開発の背景

ショッピングセンターとショップのための情報分析から対策まで一貫したソリューションを30年間一筋に展開している当社では、日々SC運営における多くのお悩みをお客様より頂戴します。コロナ禍における厳しい商況下で特に多くの声としてお聞きするのは、「戦略づくりに活かせる情報が少ない。リーシングの精度・効率をあげたい。情報収集に多大な時間を要するため人手をさけない。」などのお悩みです。

そこでこの度、お悩み解決の一助となるべく、長年蓄積した全国のSC、16万ショップ、325業種別の出退店（毎月更新）データベースをBIツールで可視化。業界全体のトレンドや業種・企業ブランド・地域ごとの動向や勢いのあるショップを可視化・分析できるツールを開発し、クラウドサービスとして提供することに至りました。

データをSCの力に変えるクラウドサービス「SC FORCE（エスシーフォース）」について

トレンド分析・ショップ分析・企業分析・リーシングといった様々な用途に合わせた分析機能でSCの戦略づくりとリーシングに貢献します。

トレンド分析

■トレンド分析・・・ショップ数の月別推移が把握できます。エリアやSCタイプなどでフィルターが可能です。
■トレンド分析（業種）・・・増加傾向の業種、減少傾向の業種が把握できます。大業種からショップ単位までドリルダウンが可能です。


ショップ分析

■出店・退店ランキング・・・ショップの出店数・退店数のランキングを集計し、勢いのあるショップを探すことができます。
■ショップ詳細分析・・・ショップの出店エリア、出店・退店履歴、同じSCに出店している確率の高いショップなどが分かります。


企業分析

■トレンド分析（ショップ運営企業）・・・ショップを運営する企業ごとに、ショップ数の増減や出店エリアを調べることができます。

■トレンド分析（ショップ）・・・指定したショップごとの出店の勢いを把握することができます。


リーシング

■SC内ショップ分析・・・気になるSCの出店ショップ一覧や出店・退店傾向、同じSCに出店している確率の高いショップが分かります。
■リーシングリスト① （SC比較）・・・SCを複数選択し、出店しているショップのリストを作成する機能です。
■リーシングリスト②（同SC出店確率）・・・指定したSCのショップと、同じSCに出店している確率の高いショップのリストを作成する機能です。

【株式会社リゾーム について】

「今を活かし、未来を創造する」を掲げるリゾーム（岡山市、代表取締役：中山 博光）は、1991年に設立。SCとショップのための情報分析から対策まで一貫したソリューションビジネスを積極的に展開しています。 具体的には、顧客分析やSC売上・賃料などの分析パッケージソフトウェアの企画・開発・販売事業を手掛けています。また、全国SC・百貨店5,400施設と約24万ショップ・ブランドを登録したショップ出退店データベース「SC GATE（エスシーゲート）」などを活用したリーシングソリューション事業や、場所・時間に制限されずデベロッパーとショップの連携を支援するSC専門のグループウェア「BOND GATE（ボンドゲート）」、戦略立案に最適な課題の可視化・共有・対策立案に最適なBIソリューションも大きな柱となっています。 さらに近年、AI（深層学習）を活用した光学文字認識技術を用いたSC売上報告・確定業務 自動化ツール「anyGate（エニーゲート）」やインバウンド・越境ECといった事業も展開しています。